50代の資産配分は債券型ファンドの比率を高める

こんにちは。jazz335です。

50代を目前に控え、ある程度の余裕資金がある場合、年間40万円のつみたてNISAの非課税枠を生かした資産配分を考えてみます。

投資期間が10年のため低リスクの運用を目指す

定年60歳でリタイア(もしくはセミリタイア)するとして、10年間で1100万円を目標金額に設定します。投資総額の1000万円に対してプラス100万円を目標にするため、年間100万円を積立投資し、年率2%から3%で低リスクの運用を行います。

投資期間が10年の場合、あまり大きなリスクをとることができません。60歳を目前に控えた時期に株価の暴落がある場合も想定して、安全資産の債券型ファンドの比率を高めます。

資産配分(ポートフォリオ)の例は次の通りです。
国内株式     20%
先進国株式 20%
国内債券     30%
先進国債券 30%

株式型ファンドはつみたてNISA、債券型ファンドは課税口座で積立

年間100万円の積立は、通常月が80,000円、年2回のボーナス月は100,000円に設定します。このうち、国内株式型ファンドと先進国株式型ファンドの合計40%をつみたてNISAで購入します。つまり、通常月はそれぞれを16,000円づつ、ボーナス月は20,000円づつ購入します。リスクの高い株式型ファンドはつみたてNISAで購入することで、利益が出た場合に非課税の恩恵を十分に受けることができます。また、債券型ファンドはつみたてNISA対象外のため、特定口座(課税)で購入します。

60歳のリタイア後はさらに低リスクの運用を続ける

60歳のリタイア(セミリタイア)後は、投資信託をすべて売却するのではなく、債券型ファンドの比率をさらに高めて、より低リスクなポートフォリオで運用を続けるのもひとつの方法です。例えば、毎年投資信託残高の3%を売却して老後の生活費に充当するというルール決めをしておけば、資産を大きく減らすことなく運用を続けることも可能です。つみたてNISAなら、最初に購入した年(50歳の時の元本40万円)の投資信託は70歳までなら売却益が非課税で受け取れます。

自分の資産のうち余裕資金はいくらあるか?については下記の記事を参照願います。

余裕資金がいくらあるか計算する方法は?

2018.06.06

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